大阪観光大学は、本年設立25周年を迎えました。1985年に設立された大阪明浄女子短期大学の歴史から数えますと40周年ということになります。
　本学は、2000年に大阪明浄大学として設立され、2006年大阪観光大学と名称を変え、その後経営の混乱により大きな困難に陥りましたが、多くの方のご支援により再建され2022年4月には学校法人大阪観光大学が経営する大学となり、今日に至っております。
　『大阪観光大学憲章2022』に基づく教育、研究、社会貢献にとりくむ本学には、いま観光学を学ぼうとする世界の学生、そして革新を迫られる観光業界からの大きな期待が寄せられています。
日本ではじめて大学名に「観光」を冠した本学は、南に高野・熊野、北には京都、奈良という古都を望み、また関西国際空港に隣接するという＜観光＞を究め学ぶことのできる最適な場に位置することもあり、日本の観光学研究、観光学教育を牽引する可能性と責務をもっていると考えております。
　少子化のなかで再編縮小が予測される日本の高等教育機関の現状ではありますが、本学は、日本の観光学研究、観光学教育を牽引する可能性と責務の遂行を、次の30周年、40周年にむけて追求したいと考えております。
　再建によせられた各界のご支援に感謝し、さらなる歴史を拓く決意を込めて25周年事業に取り組む所存です。

  大阪観光大学は、本年設立25周年を迎えました。1985年に設立された大阪明浄女子短期大学の歴史から数えますと40周年ということになります。
　本学は、2000年に大阪明浄大学として設立され、2006年大阪観光大学と名称を変え、その後経営の混乱により大きな困難に陥りましたが、多くの方のご支援により再建され2022年4月には学校法人大阪観光大学が経営する大学となり、今日に至っております。
　『大阪観光大学憲章2022』に基づく教育、研究、社会貢献にとりくむ本学には、いま観光学を学ぼうとする世界の学生、そして革新を迫られる観光業界からの大きな期待が寄せられています。
日本ではじめて大学名に「観光」を冠した本学は、南に高野・熊野、北には京都、奈良という古都を望み、また関西国際空港に隣接するという＜観光＞を究め学ぶことのできる最適な場に位置することもあり、日本の観光学研究、観光学教育を牽引する可能性と責務をもっていると考えております。
　少子化のなかで再編縮小が予測される日本の高等教育機関の現状ではありますが、本学は、日本の観光学研究、観光学教育を牽引する可能性と責務の遂行を、次の30周年、40周年にむけて追求したいと考えております。
　再建によせられた各界のご支援に感謝し、さらなる歴史を拓く決意を込めて25周年事業に取り組む所存です。

  昨年の年間出生数が初めて70万人をわりこんだように、日本社会の少子化が極めて深刻な状況に立ち至っています。社会と経済の存立が根底から脅かされる時代の到来です。
　一方、2006年に観光立国推進基本法が制定されて以降、まもなく20年の歳月が経過しようとしています。観光立国が喧伝されているように、観光はいまや日本経済の屋台骨とでも言うべき産業であると共に、市民生活の生きがいを象徴するものともなっています。その限りでは、観光のこれからのあり方がこの国の将来の鍵を握っているといっても過言ではありません。
　こうした中で、高等教育・研究・社会貢献の領域において、大阪観光大学の果たすべき役割と責任は、極めて重大です。日本社会の将来と世界の平和を担っていく気概で、奮闘していかねばなりません。各界のますますのご支援を切にお願い申し上げます。

  昨年の年間出生数が初めて70万人をわりこんだように、日本社会の少子化が極めて深刻な状況に立ち至っています。社会と経済の存立が根底から脅かされる時代の到来です。
　一方、2006年に観光立国推進基本法が制定されて以降、まもなく20年の歳月が経過しようとしています。観光立国が喧伝されているように、観光はいまや日本経済の屋台骨とでも言うべき産業であると共に、市民生活の生きがいを象徴するものともなっています。その限りでは、観光のこれからのあり方がこの国の将来の鍵を握っているといっても過言ではありません。
　こうした中で、高等教育・研究・社会貢献の領域において、大阪観光大学の果たすべき役割と責任は、極めて重大です。日本社会の将来と世界の平和を担っていく気概で、奮闘していかねばなりません。各界のますますのご支援を切にお願い申し上げます。